ROEから経営を読む。数値が上がる要因・下がる要因と具体的な見方について

2021年12月14日

株式投資に興味を持たれている方は、財務諸表やその分析指標の用語の多さに苦労されているのではないでしょうか。中でもROEは投資家にとって重要な指標のひとつであり、投資判断のためにぜひとも理解しておきたい指標です。

投資家が期待するROEは8%以上とされていますが、東証一部上場企業のROEはそれを上回る10%前後となっています。

ROEから経営を読んでみる

では実際に、どんな点に着目してROEを見ていけば良いのでしょうか。
ここでは具体的な見方を解説していきます。

ROEが上がる要因

まずはROEが上がる２つの要因について解説します。

1.当期純利益が増加している企業

当期純利益が増加すればROEは上がります。利益が増加する要因は２つあります。

　a.事業の拡大による利益の増加

順調に事業を拡大し、当期純利益が増加している企業はROEが上がっていきます。
事業の拡大には、既存ビジネスの成長や新規事業への参入、企業買収（M&A）による事業規模の拡大といった要因があります。事業そのものが好調であることから、ROEの上がる理由として最も健全なものといえます。

　b.コスト削減による利益の増加

コスト削減によって当期純利益が増加する企業もあります。これもROEが上がる要因となります。しかしながら、コスト削減によって利益を継続して増加させるためには、毎年コストを削減し続けなければなりません。この手法は何年も継続できるものではなく、効果に限界があります。

2.自己資本が減少している企業

自己資本が減少すればROEは上がります。自己資本が減少する要因は２つあります。

　a.配当を増やす

配当は自己資本の中から支払われますので、配当を増やせば自己資本は減少します。配当が高い企業は株主への還元も大きく、ROEも上がりやすい企業ですので、投資家からは魅力的な企業と見られています。

　b.自社株を購入する

余剰資金を元手にして市場に出回っている自社の株式を購入する手法です。自社株を購入するということは、資金を株主に返還するという効果があり、自社株を購入した金額分の自己資本が減少します。資金の豊富な企業にとってはROEを上げる有効な手法です。

ROEが下がる要因

ROEが上がると、様々なプラスの要因が考えられることが分かりましたね。それでは次に、ROEが下がる２つの要因について解説します。

1.当期純利益が減少している企業

業績が悪化し当期純利益が減少すればROEは下がります。利益が減少する要因は２つあります。

　a.事業不振による利益の減少

利益が減る要因の多くは売上が減ってコスト削減がそれに追い付かないことです。これまで順調だった既存ビジネスが成熟期を過ぎたり、新規事業の参入が思惑通りにいかなかったり、M&A後に統合された企業間の人材育成がうまくいかなかったり、といった状況が考えられます。

　b.コスト増加による利益の減少

原材料の高騰や人手不足による賃金の上昇といったコストの増加によって利益が減少すると、ROEは下がります。

一方で、順調に業績が拡大している企業でも、

・先行投資で研究開発費を増やすとき

・採用人員を増やすとき

など、コストが一時的に増加した場合、売上に結び付くまでに時間がかかることがあります。この場合、コスト増加が先行して利益は減少します。しかしながら、事業の拡大に向けた布石としてのコスト増加は将来の利益につながると考えられますので、ROEが回復する可能性があります。

2.自己資本が増加している企業

自己資本が増加すればROEは下がります。自己資本が増加する要因は２つあります。

　a. 過去の利益が内部留保として積み上がっている

毎年の利益は、配当として還元しなければ内部留保として積み上がっていきます。これにより自己資本が増えていきますので、分母が増えてROEは下がります。

　b. 資金を調達するために増資をおこなう

資金調達のために増資をすると自己資本が増加し、ROEは下がります。増資によって調達した資金の多くは事業の拡大のための設備投資や企業買収などに充てられます。ROEを回復させるためには、調達した資金を事業の拡大につなげて利益を増加させる必要があります。

高ROEでも安全とは限らない？

ROEは企業の安全性を示す指標ではありませんので、ROEが高くても安全な企業とは限りません。その一例として、業績とは無関係にROEを上げる不健全な方法があります。それは「借入金で調達した資金で、自社株を購入する」という方法です。自社株を購入すれば自己資本が減少しますので、ROEは上がります。

この方法は、銀行から借りたお金を株主に還元しただけですので、自社株の購入に充てた資金は利益を生み出すことがありません。借入金で調達した資金は期限が来たら返済しなければなりませんが、このような資金の使い方は返済資金の足しにならないので、将来的に経営を圧迫していきます。

こうしたケースを見抜くために併せて参考にする指標に、企業の安全性を示す「自己資本比率」という指標があります。総資産のうち何%を自己資本で調達しているかを表す指標です。法人企業統計の集計では日本企業全体で41.7%（2017年度）となっています。

自己資本比率が40%を大幅に下回っているにもかかわらず、自社株の購入でROEが上がっている企業については、貸借対照表の推移から借入金が増加していないかどうかを確認する必要があります。借入金が増加傾向にある場合は、不健全な方法でROEを上げた企業と考えられるため、このような経営判断をする企業への投資は控えた方が良いとされています。