スポーツ・レジャー施設×譲渡希望金額1億円〜2.5億円のM&A売却案件一覧

• 売上高

  5,000万円〜1億円

• 譲渡希望額

  1億円

• 地域

  東京都

• 創業

  10年未満

美尻づくりに特化した女性専用パーソナルジムです。 ＜ジムの特徴＞ ・関東及び関西の主要都市に4店舗展開 ・お客様もトレーナーも全て女性 ・食事制限ではなく、食事改善を推奨 ・閑静かつ洗練されたエリアに出店する方針をとっており、女性のお客様が安心して通える ・完全マンツーマン制でプライバシーを確保 ＜事業の特徴＞ ・創業からこれまで借入はゼロ ・1店舗あたりの初期費用(敷金等を除く内装や機材費用)は100万円程度 ・月会費制＝サブスクによる安定収益と、前売チケット販売による早期キャッシュフローを実現

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億9,000万円

• 地域

  青森県

• 創業

  未登録

国立公園内での旅館宿泊業・カヌーやボートツアーなどのアウトドア、レジャー関連施設を運営しています。

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億円

• 地域

  東北地方

• 創業

  100年以上

東北地方にてボーリング場、カラオケ、バッティングセンターなどを運営する企業です。

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億5,000万円

• 地域

  関東地方

• 創業

  10年以上

子供から大人まで楽しめるアウトドア型レジャー施設の運営会社です。 ライフルを使ったアクティビティを始め、乗り物系アクティビティ、自然共生型アクティビティを運営中 ■特徴 ・ライフルを使ったアクティビティは日本で唯一であり、乗り物系アクティビティも2021年にオープン以来、人気アクティビティとなっている ・自然共生型アクティビティは同様の施設と比較し、来場者数も全国トップクラス ・当該施設の近隣には空き地（自治体が所有）があり、そこを活用して事業拡大も可能（現オーナーによる自治体との交渉サポートも可能） ・自然共生型アクティビティについては2024年12月～2025年2月（時期未定）にリニューアル工事を予定しており、来場者数は増加する見込み（リニューアルに伴いご利用条件緩和） ※工事実施については買手様のご意向に沿った形で行います（実施するか否か） ■買手様イメージ ・レジャー施設を運営している企業様で、事業拡大を図っている企業 ・アウトドア×〇〇（物販orBBQ施設等）といった構想をお持ちの企業 ・新規事業をお考えの企業　等 ■従業員 ・正社員：8名 ・アルバイト：12名 ※繁忙期は過去に当該施設でバイトをしていた方に助っ人を依頼する等で対応中 ■直近の財務状況 売上高　：約 100百万円 営業利益：約 33百万円（修正後） 純資産　：約46百万円（修正後） ■譲渡希望価額 1億5千万円 ■希望条件 従業員の継続雇用

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億2,000万円

• 地域

  甲信越・北陸地方

• 創業

  40年以上

スポーツ・アウトドア用品の販売

• 売上高

  5,000万円〜1億円

• 譲渡希望額

  1億3,000万円

• 地域

  東京都

• 創業

  未登録

【事業内容】 会員を男性に限定したパーソナルトレーニングジム SNSを活用したマーケティング戦略によって安定的な会員獲得を実現 都内主要駅3店舗運営 テレビ、ファッション誌、ネットニュース等で取り上げられた実績があります 通常のジムより高単価です トレーニングだけではなく、食事面でのサポートも好評です 【トレーナー】 12名（業務委託） 【ターゲット】 性別：男性のみ 年齢層：30代以上 【財務情報】 売上：約7,000万円 修正後営業利益：約1,500万円 純資産：約500万円

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億円

• 地域

  甲信越・北陸地方

• 創業

  10年以上

スポーツ合宿特化型のホテル

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億円〜2.5億円

• 地域

  東京都

• 創業

  10年未満

コロナ収束後に再ブレイク必至のインバウンド向けオンライン・プラットフォーム・ビジネスです。コロナ前までは年率平均15％で成長してきました。特徴は次の通り。 ◆インバウンド（訪日外国人）に向け、来日前、来日中いつでも、オンラインで飲食店等の予約、決済ができるサービスを提供しています。自社プラットフォームと多数の海外オンラインサイトとの連携で多言語に対応し、中国・アジアを中心に世界中のお客様に利用頂いています。 ◆国内1,000店舗に及ぶ提携店舗は情報をプラットフォームに登録するだけで、海外サイトに即座に掲載され、世界中に発信されます。日本に居ながらにして世界中へ直接販促拡大が可能となります。 ◆コロナ禍でインバウンド需要が減少する中、新規事業として日本人や国内客向けに電子チケットビジネスを立ち上げ、新規顧客の開拓にも力を入れています。