その他消費者向けサービス業×京都府×その他条件のM&A売却案件一覧
M&A交渉数:3名 公開日:2024.08.09
【京都/サロン】医食住を兼ね備えたダイニング等の複合施設!設備綺麗!従業員引継可
サービス業(消費者向け)
【京都/サロン】医食住を兼ね備えたダイニング等の複合施設!設備綺麗!従業員引継可
売上高
0円〜1,000万円
譲渡希望額
3,000万円
地域
京都府
創業
30年以上
【事業概要】 ・京都の美容サロンやダイニング等の複合施設の事業譲渡 ・コンセプト:医療・健康 ・レストラン ・ 美容・化粧品・パーソナルケア ・従業員:10名未満 ・オープン間もなく設備綺麗 ・駐車場:多数 【強み・アピールポイント】 ・関心高い分野で女性客多数 ・本業では予防医学などにも取り組んでおり、医師とも連携 ・幹線道路沿いで視認性抜群 ・約5,000万円以上かけて創業 【注意点・改善点】 ・ニーズのある分野であるものの、認知に課題 【買い手のイメージ】 ・マーケティング力のある方 【譲渡対象】 ・従業員 ・取引先 ・店内設備一式 ・賃貸借契約書 【譲渡理由】 ・選択と集中。本業に専念する為。
M&A交渉数:4名 公開日:2024.08.02
【京都】美容と健康をテーマとした複合施設事業の譲渡
美容・理容
【京都】美容と健康をテーマとした複合施設事業の譲渡
売上高
0円〜1,000万円
譲渡希望額
2,000万円
地域
京都府
創業
10年未満
京都府に位置する複合施設事業の譲渡 美容と健康をテーマとしており、サロンやカフェ等が充実 高世帯収入者が多いエリア サロンではお客様一人一人に合わせた施術やアドバイスを提供 カフェでは食材にこだわった健康的な食事を提供 資格保有者によるレシピが人気 【今後】 ・広告活用による、集客を増やす ・セカンドキャリアを悠々自適に過ごされている世帯をターゲットに今後アプローチをしていき、 リピート顧客を獲得
M&A交渉数:14名 公開日:2024.01.23
【京都/ネイルサロン】従業員3名在籍 月間来店者約280名・高リピート率サロン
美容・理容
【京都/ネイルサロン】従業員3名在籍 月間来店者約280名・高リピート率サロン
売上高
1,000万円〜3,000万円
譲渡希望額
650万円
地域
京都府
創業
10年未満
【概要】 ・京都市のネイルサロン1店舗の譲渡 ・従業員3名在籍 ・代表は店舗に立たず、管理業務のみで運営中 【直近期 財務】 ・売上:約1,700万円 ・利益:約500万円 【アピールポイント・強み】 ・SNS経由で集客ができており、広告費は低く抑えることが可能 ・従業員のみで店舗運営中 【改善点】 ・席を余らせているため、人材確保で稼働率向上の余地あり
M&A交渉数:5名 公開日:2024.01.17
大幅値下‼︎京都市内トリミングサロンですネイルサロンやエステサロンなどに転用可能
サービス業(消費者向け)
大幅値下‼︎京都市内トリミングサロンですネイルサロンやエステサロンなどに転用可能
売上高
1,000万円〜3,000万円
譲渡希望額
750万円
地域
京都府
創業
10年未満
早期に売却希望の為、 大幅値下げいたします‼︎ 京都市内のトリミングサロンを2店舗運営しております。スタッフ不足の為に昨年オープンした1店舗を事業譲渡させて頂きたく思います。他店舗展開をご検討の方、これからトリミングサロンを開業ご検討の方にぴったりな10坪サイズです。 高級感のある店内ですのでエステや美容サロンなどにも転用可能です。 店舗総工費:800万円 設備機器類:350〜400万円 店舗稼働時売上見込金額 年商1500万〜2000万 店舗賃料10万円(共益費別)
M&A交渉数:9名 公開日:2022.05.10
【事業年数3年】まつげエクステ&パーマ、眉スタイリング【繁華街駅から徒歩5分】
美容・理容
【事業年数3年】まつげエクステ&パーマ、眉スタイリング【繁華街駅から徒歩5分】
売上高
1,000万円〜3,000万円
譲渡希望額
180万円
地域
京都府
創業
10年未満
まつげエクステ、まつげパーマ、眉毛ワックスと目元に特化したサロンで、この中ではまつげパーマが1番人気メニューです。 事業拡大や独立したい方がすぐに営業することができ、顧客様もいるサロンをそのまま引き継いでいただきたいです。 平均単価7500円、ホットペッパービューティーからの集客のみで約100~120名/月の来店。 サロンの内装は美観で改装して三年程度です。
M&A交渉数:0名 公開日:2018.12.28
リラクゼーションサロン
サービス業(消費者向け)
リラクゼーションサロン
売上高
非公開
譲渡希望額
300万円〜500万円
地域
関西地方
創業
10年以上
グループ会社で経営している鍼灸整骨院事業に注力して事業展開をしていく方向で決議決定。結果、リラクゼーションサロンから撤退せざるを得なくなった。