スポーツ用品×大阪府×その他条件のM&A売却案件一覧

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1,700万円

• 地域

  大阪府

• 創業

  20年以上

【譲渡理由】 コロナ禍で売上が減少していることもあり、会社をより伸ばして頂ける方にお譲りしたいと思います。 売上はコロナ前で最高６億　⇒　現状は１億強となっています。 為替の影響で海外輸入品が高騰していたり、物価高や運賃高も経営にダメージを与えている要因です。 【事業内容】 フィットネス用品の海外からの輸入、販売 木製の幼児向け玩具の輸入、販売 【役員】 代表のみ 【株主】 代表のみ 【従業員】 正社員：４名 　・男性１名　倉庫 　・女性３名　事務 アルバイト：１名 【補足】 過去に出版した本が商品の中に1割程度程度含まれており滞留在庫となります。 車両は２台のうち１台売却済みです。 【改善点】 ２カ所賃貸している倉庫分の費用が浮くと利益向上が見込まれるため、 自社倉庫をもっている会社様だとメリットがあるかと存じます。

• 売上高

  5,000万円〜1億円

• 譲渡希望額

  1億2,000万円

• 地域

  大阪府

• 創業

  10年以上

テントやファニチャーを中心とした独自アウトドア用品を企画、卸売、販売をしているブランドです。2015年に立上げ、現在ではアウトドアプロショップや大手スポーツチェーンへの卸売、Amazonや楽天での販売など、業界内でも認知されたブランドに成長してきております。

• 売上高

  1億円〜2億円

• 譲渡希望額

  1億5,000万円

• 地域

  関西地方

• 創業

  50年以上

ゴルフクラブヘッドの製造から組立まで一貫生産対応が可能な企業。 大手メーカーのOEMとして培った大量生産のノウハウを持ち、大手モールのランキングでNo.1を複数回受賞。 自社専属の協力工場直売により、低価格で高品質のゴルフクラブの提供が可能。

• 売上高

  5,000万円〜1億円

• 譲渡希望額

  3,000万円〜5,000万円

• 地域

  大阪府

• 創業

  30年以上

主な販売先は３０年かけて信頼関係を構築した既存店になりますので、安定した売上が見込めます。 またＯＥＭの受託製造も請け負っております。

• 売上高

  5億円〜10億円

• 譲渡希望額

  応相談

• 地域

  関西地方

• 創業

  未登録

■案件内容：関西ゴルフウェア・グッズ製造販売 ■財務状況： 売上高：10億円 EBITDA：1億円※今期着地見込み 現預金：8億5000万円 負債：8億円 純資産：8000万円 ■本社事業所：関西 ■社員数：約２０名 ■店舗数：直営10店舗以下、テナント約20店（海外1店舗）、EC ■譲渡について 売却スキーム：株式譲渡 譲渡希望金額：要相談 売却理由：海外展開、営業力強化を目的に譲渡を検討 ■備 考： 主力ブランドをはじめ３ラインを展開。 40代を中心にターゲットとした高価格帯ウェアとして根強い人気を誇るブランドです。 契約プロには、ツアー5勝以上を上げている女子プロや、以前には男子賞金王との契約実績も。 主力ブランドでは、ここ数年では、有名キャラとのコラボ商品も多数展開するなど、常に新しさをも求めている。 ※本案件ページに登録しております【財務概要（営業利益・金融借入金）】は仮の金額となります。 実際の金額については実名開示依頼とともにご確認ください。

• 売上高

  2億円〜3億円

• 譲渡希望額

  9,000万円

• 地域

  関西地方

• 創業

  未登録

・アウトドア関連商品の製造販売 ・自社製品に加え、約5ヵ国から海外製品を輸入し販売

• 売上高

  3,000万円〜5,000万円

• 譲渡希望額

  500万円

• 地域

  大阪府

• 創業

  20年以上

大手スポーツ用品の販売会社にスポーツバッグなどを企画提案を行い、海外で製造を行っております。 取引は長年行っているので、企画提案力で受注を多く受ける事が出来ます。 また、海外の工場に製造を委託していますが、現地の管理を行って頂いている方もいるので、不良品が納品されることもある程度回避できます。 発注数を完全製品仕入れ→納品できるので在庫を長く持つことはないです。

• 売上高

  0円〜1,000万円

• 譲渡希望額

  3,000万円

• 地域

  大阪府

• 創業

  10年未満

ゴルフ場には欠かせないゴルフカップに、ゴルフのルールに抵触しない新たな機能性を持たせた商品を開発し、販売段階に移行中です。ボール排出などの機能面に優れるほか、商品そのものに広告を掲示することも可能で、広告収入を得るビジネスモデル展開も可能です。 国内はもとより海外での特許も保有しています(申請中の国もあります）。 販売段階に移行中の状況ですので、この商品販売に焦点をあてるか、広告収入に焦点をあてるか、ビジネスモデルを買い手さまの意向に応じて変化させることが可能です。